簿記

 商業簿記

 

  1. 販売費: 前T/B - 前払分。
  2. 一般管理費: 前T/B + 未払分。
  3. 退職給付費用: 勤務費用 + (期首退職給付債務 * 利息費用の利率) - (期首年金資産 * 長期期待運用収益率) + (借方差異 / 平均残存勤務機関)。
  4. 有価証券評価益: 当期末B/S - 前T/B。

 会計の意義と役割

  1. 財と用役: 製品とサービスのちがいと考えておけばよい。
  2. 会計の機能: ①利害調整手段。②有用な意思決定手段。株主と社債権者が投資の判断に用いる情報を与える。
  3. 会計責任: 受託責任を含む、すべての利害関係者への説明責任。
  4. 企業会計の領域: ①管理会計。内部報告会計とも。②財務会計。外部報告会計とも。財務諸表が重要。
  5. 制度会計: 財務会計のうち、法律制度の枠のなかで行われる会計。①会社法会計。②金融商品取引法会計。③法人税法会計。
  6. 基本問題1-1:【会社法会計】①すべての会社、②会計計算規則 一般に公正妥当と認められた会計基準、③株主会計計算規則。【金融商品取引法会計】①上場企業、②財務諸表等規則一般に公正妥当と認められた会計基準、③内閣総理大臣財務諸表等規則。
  7. 基本問題1-2: a.②。b.①、c.②、d.①、e.①、f.②。正解。

 会計公準と会計基準

  1. 会計公準: 公準は前提と言い換えてよい。①企業実体の公準。②継続企業の公準。③貨幣的評価の公準。たぶんすごくあたりまえのことで、企業があって、今後も企業活動をする予定で、貨幣価値は大きく変動しないだろうという前提で話を進めるよ、ということ。
  2. 例題2-1: a. 企業実体。b. ？。c. ？簿記2-3級の範囲なのか、全然知らない。
  3. 会計基準: 会計原則とも。企業会計原則を原型として修正が繰り返されてきた。
  4. 一般原則: 会計基準のなかで修正されずに残っているもの。
  5. ①真実性の原則。ほかの原則を守って相対的真実性を保とうという原則。
  6. ②正規の簿記の原則。正規の簿記の要件 (①記録の網羅性。②記録の検証性。③記録の秩序性。) を満たすやりかたで会計帳簿を作成しようという原則。
  7. ③剰余金区分の原則。①資本剰余金と②利益剰余金を区別しようという原則。
  8. ④明瞭性の原則。①明瞭表示の原則と②公開性の原則を守り、利害関係者に正しい情報を届けようという原則。
  9. ⑤継続性の原則。選択した原則を継続的に適用しようという原則。
  10. ⑥保守主義（安全性）の原則。健全な選択をしようという原則。
  11. ⑦単一性の原則。複数の形式で出力してもよいが、内容的には単一にしようという原則。
  12. 例題2-2: a.④。b.③。c.①。d.②。e.⑤。f.⑦。正解。
  13. 利益観: ①収益費用観。収益と費用が会計の中心。②資産負債観。資産と負債が会計の中心。
  14. 基本問題2-1: 純利益は収益費用観のもとで収益と費用の差額をいい、包括利益は資産負債観のもとで期首の純資産と期末の純資産との差額をいう。おおよそ正解。模範解答は包括利益を説明するのに三つの計算式を並べている。

 資産会計

  1. 貸借対照表: 資産・負債・純資産の有り高をまとめた表。「賃借」ではない。資産は資金の具体的運用形態を示し、負債と純資産は資金の調達源泉を示す。
  2. 資産の見方: 資産負債観では将来キャッシュ・フローを資産とみなし、収益費用観では将来費用を資産とみなす。
  3. 認識基準: ①蓋然性。②測定可能性。
  4. 例題3-1: (1) 報告主体が支配する経済的資源、つまり、将来利用可能な経済的資源のこと。(2) 期間損益計算を行った結果、当期の費用とならなかった将来の費用。どちらかといえば正解。
  5. 流動資産: 現金、または短期的に現金化される資産。①当座資産。②棚卸資産。③その他。
    1. 棚卸資産の取得原価: ①購入なら「購入代価 + 付随費用」で、②製造なら原価計算で、③贈与・効果なら時価などで決定する。
    2. 付随費用: ①外部副費。引取運賃、購入手数料、関税など。企業に到着するまでにかかる付随費用。②内部副費。選別、検収、保管など。企業に到着したあとにかかる付随費用。
    3. 棚卸資産の取得原価: 数量 * 単価。
    4. 数量の計算: ①継続記録法。帳簿棚卸法とも。入出庫のつど商品有高帳に記録する。②棚卸計算法。実地棚卸法とも。期首と期末の差で消費数量を計算する。
    5. 単価の計算: ①最終仕入原価法。②売価還元法。
    6. 例題3-3:
    7. 例題3-4: 期末商品実地棚卸高 * 原価率。
  6. 固定資産: 1年以内に現金化されない資産。①有形固定資産。②無形固定資産。
    1. ①有形固定資産。モノ。②無形固定資産。権利。③その他。有価証券など。
    2. ①有形固定資産の取得原価: [1]購入。購入代価 + 直接付随費用 - 値引き/割戻し。[2]自家建設。原価計算基準に則る。[3]現物出資。株式の発行価額。[4]交換。同種同用途ならば固定資産の簿価。それ以外ならば資産の評価額。
  7. 正常営業循環基準: ある資産が、現金にはじまり現金におわる営業のながれに位置付けられる場合、その資産を流動資産とみなす。
  8. 1年基準: 正常営業循環基準を満たさない場合に、1年以内に現金化されるかどうかで流動資産と固定資産を区別する。
  9. 貨幣性資産: 回収済み、あるいは回収中の資本。
  10. 費用性資産: 未回収の資本。
  11. 金融資産: 金融商品から生じる資産。
  12. 事業用資産: 事業のための資産。
  13. 測定対価主義: 資産の価額を支払った対価で決めるという考え方。
  14. 正味実現可能額: 売却した場合の売却価格 - 売却コスト。
  15. 割引現在価値: キャッシュフロー見積額 / 割引率。
  16. 再調達原価: カレントコスト。購入時価。
  17. 時価: 公正価値。
  18. 例題3-2: ①貨幣性資産は回収可能額基準により評価され、費用性資産は取得原価を基礎として評価される。②金融資産は回収可能基準により評価され、事業用資産は取得原価を基礎として評価される。> 模範解答は長々と書いてあるが、だいたい同じことであるように思われる。
  19. 基本問題3-1: ①X、②XO、③O。
  20. 基本問題3-2: ①cd、②c、③b、④a、⑤db。

 資産会計2

  1. 埋め合わせのこと。価値が減った分を埋め合わせするなら「減価償却」となる。